自転車盗難メモ

先月は非常についていない月で、体調が悪くなるし、自転車が盗まれるし、車のフロントガラス(windoshield)にヒビが入ったりしました。

昨日、小切手(check)が届き、自転車盗難の件が解決しました。

米国で自転車が盗まれた場合、どのような手段があるのか？とりあえず私の場合を書きます。

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1. はじめに、自転車が盗まれたら警察に連絡をする。このとき、必ず自分で報告を行い、
   
   • report number
   • 警察担当者名
   • 警察署か担当者の電話番号
   などを取得することがポイント。被害届として車種やシリアルナンバー、ブレーキの種類など、伝える情報が多いので、電話が苦手であれば、直接出向いたほうが早い。
2. home insuranceやproperty insuranceに加入している場合は適用できる可能性がある。警察署にレポートした後にコンタクトを試みる。英語が苦手であれば、通訳者がいないか、はじめに確認するのが吉。なお、場合によっては所有権証明をする必要があるので、レシートのコピーか、自転車の登録証などが必要となる。
3. 私の保険会社は、購入金額から免責控除金額を引いた額を小切手で送ってくれた。

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【以下、詳細】

はじめに、自転車が盗まれたのは2009/05/19-20の間。アパート内で盗難にあったもよう。20日の夜に発見し、21日にアパートの管理オフィスに連絡した。後からわかったことには、その前後に多くの自転車が盗まれていたらしい。 他にも被害者が多数。

連絡時にアパートの管理人が「代わりに警察に連絡してあげる」と聞いて安心してしまった。体調も気分も優れなかったので、内心、警察を呼んだり、警察に行ったりして心身にストレスを掛けたくなかった。

それからしばらく家で寝ており、回復の兆しが見られた一週間後、大学の自転車登録所にて登録証からは判別できなくなっていたシリアル番号を聞く際、理由として盗まれた件を報告。「警察に言ったのか？」と聞かれたので、「アパートの人が代わりに報告しているはず」と言うと、「私なら自分で報告するわ」とのこと。

大学内にある警察署にて報告されているかどうかの確認を試みると、アパートのある市と違うので、管轄外だと言われた。

アパートのある市の警察に行って、後述のpolice reportの取得を試みる。すると、レポートされていないとのこと。「アパートの担当者の名前は？」などを聞かれてややこしくなってきたので「忘れた」と言うと、「アパートに確認して出直してきて下さい。重複レポートは避けたい。」とのこと。その際、レポートフォームをもらい、もしアパートがレポートしていなければそのフォームに記述して持ってきてとのこと。

アパートの担当者に聞くと、今度は「自分でするべきよ」とはっきり言われてガッカリ。最初に聞き間違えた可能性は否めないが、同じ質問してこうも返答が異なるのか。1回目は数度に渡り確認の質問をして「する必要なし」だったのに、2回目はこうもはっきり判別できるものなのか。まぁ面倒なので、レポートフォームに記述して警察所に持っていく。police reportの取得は明日以降と言われたが、report numberと担当警察官の氏名、電話番号が記載された名刺大のカードをもらえた。

Palo Alto Police Service(警察署)は案外、非常に親切なところだった。

話が少し前後するが、私のアパートはhome insuranceに加入する必要があったため、その保険会社が補償金を出してくれないか、と考えた。おそらくもう自転車は帰ってこないと思っていた。警察署に行く前に、Ph.Dの学生に頼んで代わりに保険会社に電話で聞いてもらう。すると、

• レシートなどの所有権証明書
• police report

があれば免責金額を控除の上、新しいバイク購入費用の差額を支払うとのこと。

レシートはなかったのだが、大学で行った自転車登録証で所有権は主張できるとのこと。

あとはpolice reportが必要で、その取得方法は前述のとおり。

警察署へ被害届を出してpolice reportが発行可能な状態になったので、今度は自分で保険屋に電話をする。オペレータに繋がり、「英語が苦手なので、我慢強く聞いてください」と言うと「どの言語がいいの？」と。どうやら通訳者がいるらしい。お金に絡む話なので、日本語の通訳者を依頼すると快く引き受けてくれた。

車の保険屋に電話をしたときにも、最後の最後で通訳者の存在を知ったことがある。日本の保険会社に通訳サービスがあるのかどうか知らないが、今回は移民の国ならではの恩恵を最初から受けることができた。

通訳者を介してクレーム内容を伝えると、クレームナンバーが割り当てられ、専門の担当者とその内線番号が紹介され、その担当者から数日以内に折り返すとのこと。実際にはすぐに折り返しの電話があったのだけれども、アメリカらしいというか、紹介された担当者と違う人からの電話であり、教えられた内線番号とも違った。通訳者を介して、police recordや被害届の提出先警察署の電話番号と担当者名を伝え、盗難状況や購入価格、装備品などについて丁寧に説明した。

すると、通訳を介してだと彼女の仕事が捗らないのか、「迅速に事態を解決するため、新しい自転車の購入費用として、盗難車両の購入価格から保険の免責控除額を引いた小切手をお送りします。これにてこの件はクローズしますが、よろしいでしょうか？」とのことで、アメリカらしく、即解決。先日、すぐさま小切手が到着した。

日本の保険会社だと、こうもすんなり事が終了するのだろうか。。。ちなみに、海外でも有効だと言われてそのまま入っている会社関係の損害保険に問い合わせてみると、「残念ながら自転車は携行品には入りません。」とのこと。日本では一般的な判断のようなので、加入している日本の損害保険種類によっては適用できないようだ。